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つなぐ 希望の木
災難を乗り越えてきた木々を、都内に訪ねた。
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【社説】南海トラフ巨大津波 生きるために、逃げる
2012年4月2日 東海、東南海、南海の連動地震は三十メートル級の大津波を起こすという国の推計が公表された。生きるために逃げよう。３・１１の教訓を生かさねばならない。 東日本大震災は想定になかった震源域の連動が起き、マグニチュード（Ｍ）９・０の巨大地震となった。これが東海沖から九州沖で発生したら、と不安を抱くのは当然である。 ◆甘かった三連動想定政府は二〇〇三年、東海、東南海、南海の三連動地震をＭ８・７級で、神奈川から宮崎まで二十府県で震度６弱以上の揺れに見舞われ、三重や高知県などに十メートル超の津波が押し寄せる、と想定値を公表した。ところが、それがまるで甘かったのである。 内閣府の有識者会議は昨年末、東日本大震災の教訓を踏まえ、駿河湾から高知県沖にかけての約六万平方キロとしていた震源域を、東は富士川河口断層帯の北端に、西は日向灘南西部までの約十一万平方キロに拡大、Ｍ９級を想定した。三連動というよりも、東海沖から九州沖の海底に延びる南海トラフ（海溝）の巨大地震と位置付け、科学的に考え得る「千年に一度」の最大級の津波高と、震度分布を検討し直した。 それによると、津波は高知県黒潮町の三四・四メートルが最も高く、静岡、三重、愛知県でも二十メートルを超える地域がある。〇三年想定値と比べ軒並み二〜三倍。中部電力浜岡原発のある静岡県御前崎市も二十メートル超だ。津波高は断層の滑る場所や海底の地形によるとはいえ、推計値を基にした対応が求められる。 国は昨年末、防災基本計画を修正し、最大級の津波は海岸堤防などハード面の対策では防ぎ得ないことから「逃げる」を最優先し、避難完了の目安を「原則徒歩で五分」と打ち出した。 ◆より早く、より高く南海トラフ巨大地震の震源域には沿岸直近部も含まれる。今回推計によると、静岡、三重県などには津波がわずか二〜三分で到達する可能性がある。揺れている間に津波が来るわけだ。沿岸自治体が見直す地域防災計画では、より早く、より高く「逃げる」ことを重視しなければならない。 各地で津波タワーの建設や避難ビルの指定などが進んでいる。しかし、限界もある。通信や交通の混乱で避難誘導できなかった現実を、私たちは東北で見た。沿岸の自治体には、より具体的な避難行動計画が欠かせない。住民も津波高と到達時間の予測を知り、まず自分が、家族が、どう逃げるかを確認しておくことが必要だ。 三重県尾鷲市は十年前から「揺れてから五分で逃げれば被災者ゼロ！」をスローガンにしている。高齢者ら避難困難者をどう逃がすか、が大きな課題に浮上している。地域で守る、という視点も不可欠だ。 予防的なこんな取り組みもある。駿河湾最奥部の静岡県沼津市内浦重須地区は高台への集団移転を目指している。安政東海地震（一八五四年）では六・二メートルの津波が襲ったとされる。同市の今回推計値は最大一三・二メートル。予防措置での高台移転は例がないが、安心を求めた選択は参考にしたい。 今回推計の震度分布は〇三年想定と比べ、激しく揺れる最大震度７を七県三十五市町村から、面積で二十倍以上の十県百五十三市町村に広げた。非耐震化住宅が耐えられないとされる震度６強以上も二十一府県にまで拡大した。東日本大震災の大津波と、阪神大震災の建物倒壊が同時に起こるようなものだ。 政府の地震調査委員会は南海トラフ巨大地震について、今後三十年間の発生確率を算出する予定だ。現在は統計学的に東海８８％、東南海７０％程度、南海６０％程度−と示されている。新たに科学的な知見を加味し検討する。 しかし発生確率を示されて、国民はどれだけ実感できるだろうか。最近、首都直下型地震の確率が研究者・機関によって異なり、人々を惑わせたことがあった。肝心なのは、いつ起きてもおかしくない、と思うことだ。 ◆想定作れば想定外も国の地震対策を裏付ける特別措置法は、予知を前提とした東海と、予知を前提としない東南海、南海に分かれている。二つを一本化した特措法が必要なのは論をまたない。それにとどまらず、代替機能を果たす日本海側の道路、鉄道、港湾をどう使うかや、より広域的な応援態勢を想定した訓練にも取り組みたい。 巨大地震・津波の想定を作る利点はもちろんある。しかし、それは想定外を作ることにもなる。予測はあくまでも予測である。外れることもある。東日本大震災時の混乱を繰り返すわけにはいかない。備えは、私たち一人一人が考え、行動することから始まる。 PR情報 おすすめサイトads by adingo
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