モーターショー　エコと未来カーで日本復活を（12月4日付・読売社説）

　魅力あるデザインや最先端の技術を競い、自動車メーカーはもの作りの底力を示してほしい。

　「世界はクルマで変えられる」をテーマに、東京モーターショーが開幕した。ドイツなど１３か国・地域から約１７０社が参加し、最新エコカーや未来車を出展している。

　リーマン・ショック直後だった２年前の前回、欧米主要メーカーの参加がほとんどゼロだったのと比べると、かなり盛り返した。

　しかし、米自動車大手（ビッグスリー）は不参加だ。出展台数も１１月末に開幕した中国・広州のモーターショーの半分で、残念ながら地盤沈下は否定しがたい。

　新車市場が縮小している日本より、世界最大の市場に急成長した中国などの新興国を海外メーカーは重視しているのだろう。

　とはいえ、モーターショーは東京から情報を発信するチャンスである。高い技術力を誇る日本各社は巻き返しを図りたい。

　今回、目立つのは、実用段階に入った電気自動車（ＥＶ）など進化したエコカーである。

　量産型ＥＶで先行する日産自動車と三菱自動車は、ＥＶの電池を生活用の電源に使える未来住宅を出展した。日産は降車すると無人の自動運転で駐車場に向かい、充電して戻ってくる車も示した。

　トヨタ自動車は、家庭でも充電可能なプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）のプリウスや、スマートフォンからの指示で画像を車体に表示できる未来カーが目玉だ。ホンダは次世代電動スポーツカーなどを展示している。

　これまでの自動車のイメージを超えようとする各社の意気込みが伝わってくる。

　日産のカルロス・ゴーン社長が「車だけを売る時代は終わった」と述べたのはもっともである。

　欧米勢だけでなく、韓国や中国メーカーも急伸し、競争は激しい。日本勢が技術開発を主導したり、社会インフラとしての車の新たな利用法を提案したりして、市場開拓を図ることが求められよう。

　日本各社は、東日本大震災とタイ洪水で部品供給網（サプライチェーン）が寸断し、生産停止や減産に追い込まれた。超円高への対応も急務で、逆風が続く。

　自動車産業はすそ野が広く、日本経済を支える大黒柱である。いばらの道を克服して活性化しないと、震災復興や、日本の本格的な景気回復も遅れかねない。

　技術力と創意工夫をバネに、日本を牽引(けんいん)する自動車メーカーにかかる期待は大きい。

（2011年12月4日01時11分読売新聞）

東京本社発行の最終版から掲載しています。

今週のPICK UP