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リニア新幹線 妥当な「直線ルート」での決着（10月21日付・読売社説）ＪＲ東海が計画しているリニア中央新幹線が、南アルプス直下を貫通する「直線ルート」で決着する見通しとなった。 国土交通省の審議会が２０日、南アルプスを北に 懸案だったルート選定にメドが付いたことで、今後は、採算性や安全性などの検討に入る。こうした作業を着実に進め、早期開業を目指してほしい。 磁力で浮上し、時速５００キロで高速走行するリニアモーターカーを使った中央新幹線は、東海道新幹線を運営するＪＲ東海が構想を進めてきた。 東京―名古屋―大阪の３大都市圏を６７分で結ぶ「夢の超特急」で、 ２０２７年にまず東京―名古屋間を４０分で結び、４５年には大阪まで延伸する計画となっている。 開業から４６年が経過した東海道新幹線は設備が老朽化し、輸送力も限界だ。大規模な補修や大地震などを想定すれば、バイパスとしても役割は重要である。 自動車や航空機に比べ、環境に優しい鉄道は世界的に見直され、高速鉄道計画が相次いでいる。日本が世界に先駆けて長距離リニアを実用化すれば、海外展開にも弾みがつくことが期待されよう。 夢の実現には不安もある。名古屋までの区間で５兆円かかるという建設費は、ＪＲ東海が借入金などで自己負担し、国費に頼らない方針だ。大阪延伸の場合は９兆円にまで膨らむ。 ＪＲ東海は、リニアと東海道新幹線を並走させても全体の需要は増加すると予想するが、需要見通しは妥当なのか、事業の採算性を厳しくチェックすべきだ。 それにしても、これだけの巨大事業を民間企業が単独で実施するケースはほとんどない。鉄道建設に政治が過度に介入してきた歴史を繰り返してはならないが、国家的事業であることを考えれば、政府の側面支援も必要となろう。 用地買収を抑えるため全路線の７割が地下トンネルを走行し、難工事が予想される。運行面も含めて安全面や環境面で万全な対策が求められる。 六つの中間駅の建設費負担を巡る関係自治体との調整も残る。事業者、国、利用者、自治体が納得できる次世代鉄道にすべきだ。 （2010年10月21日01時33分 読売新聞）
東京本社発行の最終版から掲載しています。
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