発言小町
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体育の日 幼少期に運動習慣をつけよう（10月12日付・読売社説）運動の習慣は幼少期から育むことが大切だ。きょうは「体育の日」。親子で一緒に心地よい汗を流したい。 文部科学省が２００８年度の体力・運動能力調査結果を発表した。６〜７９歳の約７万人を対象にしたものだ。年代によって種目は異なるが、小学生の場合は握力や５０メートル走、立ち幅とびなど８種目で測定した。 体力水準が高かった１９８０年代半ばには及ばないが、小学校高学年以上は緩やかに上向きつつある。気になるのは、小学校低学年で向上の兆しが見えない点だ。 小中学生時代と１９歳になった時点の体力について、年代別に持久走など比較可能な種目で見ると、小中学生時代に低水準だった年代は１９歳の時点でも低い。 分析した大学教授によると、別の調査では、親に運動習慣があると子どもにも同じ傾向がみられるという。世界で活躍する日本人スポーツ選手が増えている。子どもにスポーツに興味を持たせ、親しませるきっかけを与えよう。 入浴はシャワーだけでなく、湯船につかって疲労をやわらげる。携帯電話やゲームに没頭せず、十分な睡眠を確保する。朝食を取りトイレに行って登校する。体力向上には、こうした生活習慣が大切だと強調する専門家もいる。 学校の役割は大きい。小中学校の新学習指導要領では、１１〜１２年度に体育の授業時間が約１割増える。内容を工夫し、児童生徒が体を動かす時間を多く取りたい。 部活動も生かせるだろう。学生時代の運動部での活動経験は、その後の運動習慣につながり、生涯にわたって高い水準の体力を維持する要因の一つになっている。 適度な運動は、脳を活性化させる。米国の高校で生徒が毎朝、軽い運動をしたところ、健康だけでなく成績向上に効果があったとの報告もある。受験を控えて運動部を引退しても、体を動かそう。 スポーツに取り組みやすい環境作りには地域の力も欠かせない。住民が運営主体となっている「総合型地域スポーツクラブ」は、全国に約２９００ある。世代間交流などにも役立っているという。 国のスポーツ振興基本計画では来年までに全市区町村に最低一つは設ける目標を掲げているが、まだ６５％にとどまっている。 文科省の有識者会議は８月、質の高い指導者や経営能力を持つ人材の確保など、行政やスポーツ団体が一層支援するよう提言をまとめた。こうしたことを着実に実行していく必要がある。 （2009年10月12日00時35分 読売新聞）
東京本社発行の最終版から掲載しています。
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