きょうは「海の日」。夏本番を間近に控え、海水浴など海のレジャーを楽しむ人も多いに違いない。海に親しみ、海の豊かさを実感できる季節である。しかし、海がさまざまなごみによって汚されている実態にも目を向けることが必要だ。
瀬戸内海の海ごみ問題への対応策などについて協議した「瀬戸内海海ごみ対策検討会」が、３年間の協議の成果を今春、まとめている。環境省の呼びかけで、瀬戸内沿岸６県の行政関係者、漁業者、市民団体、研究者が一堂に会した初の試みだ。
特筆されるのは、瀬戸内海の海ごみの実態が示されたことだ。海ごみは、海岸に漂着する「漂着ごみ」、海底に蓄積する「海底ごみ」、海面や海中を浮遊する「漂流ごみ」に分けられる。調査の結果、海底ごみは少なくとも約１万３千トン、漂着ごみ約４千トン、漂流ごみ約１万立方メートルと推計値が明らかにされた。
さらに、海底ごみについては、播磨灘、広島湾など１０海域での調査の結果、回収数が最も多かったのは香川県西部の燧灘で、大阪湾の約９倍に上った。次いで児島湾周辺だった。沿岸の人口が多ければ、接した海域のごみも多いと思いがちだが、海底ごみは沿岸人口と必ずしも比例しないことがわかった。
海ごみは発生源が特定しにくく、人の目に見えにくいため放置されることが多いとされてきた。ただ、閉鎖性海域である瀬戸内海の海ごみは、海域内や沿岸、海に流れ込む河川でのごみ投棄などによるものとみられ、海外から漂着物が流れ着く日本海側とは事情が異なっている。漁業に支障を来すことも多く、人々の生活とのかかわりが深いといえよう。
検討会の報告を受け、環境省は海底ごみの回収処理を推進するための手引を作製した。操業中にごみを引き揚げることが多い漁業者が、自治体の処理施設にごみを持ち込む際の工夫や注意点をまとめたものだ。漁業者に参考にしてもらうだけでなく、沿岸自治体も漁協などと連携を図り、海ごみの受け入れ体制整備を進めてほしい。
海ごみ対策に関しては、瀬戸内海は一つだ。瀬戸内の各県がばらばらで対処するのでなく、瀬戸内海のどこであっても、自らの地域のことと考え、全体で取り組むような仕組みづくりが求められる。沿岸地域が一体となる機運を、今後に生かしていかなければならない。
海との触れ合いを、美しく豊かな海づくりへのステップにしていきたい。
