医師を乗せて患者を運ぶ“空飛ぶ救命室”ドクターヘリの出動が、日本航空医療学会の調査で２００８年度は全国で計５６３５回に上った。本格運用が始まった０１年度の６倍超だ。とはいえ、ドクターヘリを導入している病院は０１年度の５病院から１６道府県の１８病院に増えたにすぎなかった。
運んだ患者は５１８２人だった。交通事故や労災などによるけがが約半分に上り、心疾患や脳疾患が２７％を占めた。最も多いのは日本医科大千葉北総病院の６６３回。中四国唯一の川崎医科大付属病院（倉敷市）は４２５回で６番目に多かった。
川崎医科大付属病院は、全国に先駆けて１９９９年に試験配備、０１年度から本格的に運用を始めた。岡山県内をはじめ広島、香川、兵庫県の一部をカバーし、特に山あいや離島など、医療機関が不足する地域で重症患者が出たときなどに威力を発揮している。
国と自治体が補助している運用費（１機当たり年間１億７千万円）について、総務省は３月、自治体負担分の半額を特別交付税で支援することを決めており、導入への弾みになりそうだ。しかし、国は基準となる出動回数を「年間２４０回」としており、出動件数が増えれば増えるほど赤字になり、運航会社などが負担しているという。また、専門的な医師、看護師の養成やパイロット、整備士などの育成も課題になっている。
厚生労働省研究班によると、救急車と比べてドクターヘリは医師による治療開始時間を平均２６分短縮でき、死亡を２７％、重度の後遺症を４５％減らす効果があるという。大切な命を一人でも多く救うため、さらなる普及に向けて、一段の財政支援とスタッフ養成体制の整備が必要といえよう。
